地震被害ゼロ
Earthquake
震災の被災物件報告
東日本大震災（2011年）
シルト層主体の軟弱地盤において、全面改良層による囲い込み効果が発揮され、液状化による沈下・段差が発生せず、営業継続が可能な状態を維持しました。一部地域で液状化が発生するも、TNF工法建物は建物と地盤が一体的に応答し、大きな損傷は確認されていません。
鳥取地震（2016年）
上層は砂質土、下層に粘性土が堆積する地盤条件。周辺の支持杭建物では揺れの影響が大きく段差や内装破損が発生した一方、TNF工法建物では、抜け上がりや不同沈下などの障害は一切確認されませんでした。
能登半島地震（2024年）
TNF工法建物では沈下がほとんど見られず、通常営業を継続していました。また、外構部の改良範囲に関する課題から、敷地全体へ対策を拡張する必要性も明らかになりました。
地震被害ゼロに向けた取り組み
液状化対策
地震時に発生する液状化現象に対し、TNF2.0工法は浅層改良によって支持力低下と不同沈下を抑制します。能登半島地震での未被災実績や、FEM時刻歴解析による「せん断ひずみ評価」を通じて、杭工法との差異やTNFハイブリッド工法による高度対策まで詳しく紹介しています。